資産クラス間のリスク寄与度を均等化するリスクパリティ戦略を日本市場で構築し、伝統的な時価総額加重ポートフォリオや均等配分ポートフォリオと比較した。対象資産は国内株式（TOPIX）、国内債券（NOMURA-BPI総合）、外国株式（MSCI KOKUSAI）、外国債券（FTSE世界国債）の4資産とし、ボラティリティの推定には指数加重移動平均法を使用した。2005年から2022年までのバックテストの結果、リスクパリティ戦略は最大ドローダウンを時価総額加重対比で約40%軽減しつつ、年率リターンでは遜色のない水準を実現した。ただし、低金利環境下では債券への高いウェイトがリターンの足枷となる構造的課題があり、2022年以降の金利上昇局面ではパフォーマンスが相対的に悪化した。