個別銘柄の信用買い残の週次変化率が、その後の株価リターンに対してどのような予測力を持つかを検証した。対象は東証プライム市場に上場する時価総額上位500銘柄で、分析期間は2015年1月から2025年3月までである。信用買い残の急増は個人投資家の楽観的なセンチメントの高まりを反映すると考えられ、逆張り指標としての有効性が従来から議論されてきた。本稿では信用買い残の変化率を四分位に分割し、上位四分位（急増銘柄）と下位四分位（急減銘柄）のその後5日・10日・20日間の超過リターンを比較した。結果として、信用買い残が急増した銘柄群はその後20日間で有意な負の超過リターンを記録し、逆張りシグナルとしての有効性が確認された。