古典的なカレンダーアノマリーの代表格である曜日効果について、直近のデータを用いて日経平均株価およびTOPIXを対象に再検証を実施した。従来の研究では月曜日のリターンが有意に低いという「ウィークエンド効果」が広く報告されてきたが、近年の市場構造変化やグローバル化の進展に伴い、こうしたアノマリーの有効性は減衰している可能性が指摘されている。本稿ではt検定およびブートストラップ法を用いて各曜日の平均リターンの有意差を検定し、ボラティリティの曜日パターンについてもGARCH(1,1)モデルにより分析した。結果として、月曜日の負のリターン傾向は統計的有意性を失っている一方で、金曜日の正のリターン傾向には依然として弱い有意性が残存していることが確認された。